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kenchicjunreiのブログ2nd

Author:kenchicjunrei 日々の生活の関心ごとと建築とか、投資、金融政策、支配層のこと、などについて書いています。 記事の多いカテゴリー: 歴史・日本建国 (26)、核と人工知能 (38)、金融と起こされる事件 (45)、金融経済投資 (44)

「金融メルトダウン」は終わってなどいない。「根源的な階層」は最後の救済手段=「メガトン級の債務通貨の投入」を最終決定した。 


2018年2月。

ここにきて、原田武夫氏が金融と通貨の、差し迫っている大きな変動について記事を公開した。それは、最初で最後の救済手段=「メガトン級の債務通貨の投入」がついに実行される、、というものだ。概略すると、次のようなことになる。


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「金融メルトダウン」は終わってなどいなかった。去る2008年に発生したリーマン・ショックの直後から対応策として様々な「弥縫策」、「その場限りに取り繕うための施策」が繰り返されてきたが、問題は一切解決してこなかった。


それではここでいう「問題」とは何か。本当の問題は太陽活動の激変にあるのである。


話を経済・金融に戻す。―――こうした中でグローバル社会では加速度的にデフレ縮小化を進めて、そうであるからこそ、量的緩和を行ってきた。

しかし悲しいかな、問題の根源が何も解消されていない。

それは近現代の経済・金融システムが「中央銀行が市中銀行へ、そして市中銀行から個人・企業へと金銭を貸し付け、利子をも徴収する」と言う意味での"債務通貨(debt-currency)"の仕組みに基づいているという事実である。


量的緩和とは要するに全世界的にカネをばらまきつつも、同時に利子付きの借金を膨らませることに他ならない。ところがデフレ縮小化で「誰もモノを買わない、サーヴィスを使わない」という時代が到来している今、結局、その借金を支払うことが出来なくなっているというわけなのだ。

その結果、この「債務通貨システム」はこのままでは破綻する。



そうした状況に直面し、ついに世界の最深部に暮らす「根源的な階層」は最終決定をした可能性が極めて高い。

「メガトン級の債務通貨の投入」をいよいよ行うのである


人類として最初で最後の救済手段=「メガトン級の債務通貨の投入」にとって、その「主戦場」となるのは、我が国なのである。

その結果、強烈かつ全面的な円高に程なくして突入することになる

(※メガトン級のUSドルで円が買われる)


私たち日本勢がこのことの真意に気づき、本当にこの「救済」をもって我が国、そして世界全体を救う役割を担うと決意し、すぐさま行動するのであれば いよいよ待望の「パックス・ジャポニカ(Pax Japonica)」が到来する


さもなければ、かつて「不沈空母」と揶揄された我が国はものの見事に世界史という大海で轟沈してしまうのである。無論、私たち日本勢は棄民を余儀なくされ、全てを失うことになる


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(以下の記事を抜粋転載はじめ)


IISIA 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所
http://haradatakeo.com/?p=70820
いよいよ始まった、のである。次は強烈な円高となる。

2018年02月04日 #
(続・連載「パックス・ジャポニカへの道」)ブログ



いよいよ始まった、のである。次は強烈な円高となる。


仮想通貨が「暴落」し、米国勢においては大平均株価が「暴落」した。

その米国勢の国家としての財務状況はというと文字どおりの”デフォルト(国家債務不履行)”直前なのである。これが「危機」と言わずに何というべきであろうか。



我が国、そして世界のマスメディアはある時から「金融メルトダウン」という言葉を一切使わなくなった。そうした中でB20の現場で知り合った我が国のトップ・バンカーから聴いたこんな言葉を今、あらためて想い出している。


「リーマン・ショック後の対応を皆で考えようということでG20が始まったが、もうそれも課題としては終わった。金融緊急対応会合としてのG20の役割は終わったのであって、あとはG7 と言う枠組みで先進国のみによる”大人の会話”でグローバル・ガヴァナンスは進めていけば良いのではないだろうか」


このトップ・バンカー氏は我が国の銀行セクターの「トップ」を務めた人物である。私はこの言葉を聞いて端的に言うと「違う、全く違う」と感じたが、我が国流の慣習に従って微笑と共にまずは受け流すことにした。

「今回は違う(This time is different.)」ということは、これまでの枠組みから甘い蜜を吸い続けてきていた御仁に絶対に理解出来ることではないからだ、”その時”が訪れる瞬間まで。



端的に言おう。―――「金融メルトダウン」は終わってなどいなかったのである。去る2008年に発生したリーマン・ショックの直後から対応策として様々な「弥縫策」、すなわち「その場限りに取り繕うための施策」が繰り返されてきたが、何のことはない、問題は一切解決してこなかったというわけなのである。



それではここでいう「問題」とは何か。最近、弊研究所より上梓した「予測分析シナリオ”Novum scire”」においても詳しく述べたのであるが(下線をクリックすると詳細をご覧いただけます)、本当の問題は太陽活動の激変にあるのである。これまでも繰り返し弊研究所の分析において様々な形で述べてきたフレームワークであるが、ここであらためて宣明することにしたい:


―太陽活動が激変している。具体的には黒点数が激変した

―その結果、気候変動が劇的に発生している。具体的には北極圏を除く北半球で急激な寒冷化が進んでいる

―体温が急激に低下するため、人体の免疫力が急激に低下している。感染症が大流行する

―グローバル社会全体としての経済活動が急激に不活性化する。具体的にはデフレ縮小化が加速度的に進展する



我が国では東京を筆頭に明らかに「寒く」なっている。「低温注意報」などというものが持続的に発令されているくらいなのだ。そして海の向こうでは、例えばシベリアにおいてマイナス45度(!)などという信じられない気温が都市部で観測され始めている。しかし、それでも我が国のマスメディアはというと「地球温暖化」を語って止まないのである。これを異常と言わず、何と言おうか。


人体の免疫力が急激に低下しているのは国内外でインフルエンザが大流行していることから明らかだ。これもあたかも偶発的な現象の様に語られている。

だが、低温が続けば免疫力が著しく阻害され、「意識を持った生活」、すなわち自律神経を己の手でしっかりとコントロールする、そういう生活をしていない者は今後、バタバタと倒れていくことは必定なのである。

ある意味余りにも単純な事実なのであるが、これもマスメディアは一切語ることのない真実なのである。彼らは今後も未来永劫、この「真実」について触れることがないであろう。



話を経済・金融に戻す。―――こうした中でグローバル社会では加速度的にデフレ縮小化を進めている。そうであるからこそ、量的緩和を行ってきたというわけなのだ。

しかし悲しいかな、問題の根源が何も解消されていないのである。それは近現代の経済・金融システムが「中央銀行が市中銀行へ、そして市中銀行から個人・企業へと金銭を貸し付け、利子をも徴収する」と言う意味での”債務通貨(debt-currency)”の仕組みに基づいているという事実である。

量的緩和とは要するに全世界的にカネをばらまきつつも、同時に利子付きの借金を膨らませることに他ならない。ところがデフレ縮小化で「誰もモノを買わない、サーヴィスを使わない」という時代が到来している今、結局、その借金を支払うことが出来なくなっているというわけなのだ。

その結果、この「債務通貨システム」はこのままでは破綻する。だからこそ、最初に述べたとおり、金融マーケットは明らかに異常な兆候を次から次に見せ始めているというわけなのである。



そうした状況に直面し、ついに世界の最深部に暮らす「根源的な階層」は最終決定をした可能性が極めて高いと聞き及んだ


「メガトン級の債務通貨の投入」をいよいよ行うのである


これは人類にとって最初であり、同時に最後の救済手段というべきものだ。そしてその主戦場は、実のところ我が国なのである。

端的に言うならば、我が国はこの、人類として最初で最後の救済手段にとって「主戦場」となる結果、強烈かつ全面的な円高に程なくして突入することになる



それをみて巷ではお茶の間経済評論家たちを筆頭に大学教授やエコノミスト、そして「経済通」の政治家や件の”トップ・バンカー”たちまで様々に論じることであろう。


だがこれだけは読者に覚えておいてもらいたいのである。「これが最後の救済だ」ということである。そして「その主戦場は他でもない我が国である」と言う点である。

"兆し"という意味で既にゴングが鳴り響いたリングにおける死闘の先で

私たち日本勢自身がこのことの真意に気づき、本当にこの「救済」をもって我が国、そして世界全体を救う役割を担うと決意し、すぐさま行動するのであれば いよいよ待望の「パックス・ジャポニカ(Pax Japonica)」が到来する


さもなければ、かつて「不沈空母」と揶揄された我が国はものの見事に 世界史という大海で轟沈してしまうのである。無論、私たち日本勢は棄民を余儀なくされ、全てを失うことになる



予兆は既に現れている。東京でも都心から30分も電車で離れた場所に行ってみるといい。そこにはシャッター商店街が広がっている。これが何を物語っているのか。読者はよくよく考えてみるのが良いだろう。


繰り返し言おう。ここから生じるのは劇的かつ不可逆的な転換である。そして「その時」は今月(2018年2月)10日から


(以下は元記事をお読みください。)


2018年2月4日 東京・丸の内にて

原田 武夫記す


(抜粋転載おわり)


元記事:

IISIA 株式会社原田武夫国際戦略情報研究所
http://haradatakeo.com/?p=70820
いよいよ始まった、のである。次は強烈な円高となる。





== FIN ==




【参考】


「債務通貨」とは


http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=291196


ドルの性質について分かりやすく説明しているブログ記事があったので紹介します。
引用転載元:「金鉱株で資産形成(黄金郷篇)」
【リンク】http://blog.goo.ne.jp/nvno/e/0a848e44553beb18066c972854574705

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6月6日記事 「債務通貨」

ドルは債務通貨であると言われている。米国政府は国債は発行できるが、通貨発行権はFRBが持っている。財務省は米国債をFRBに持っていき、そこで資産として始めて計上される。

国債とは将来の税収で担保されたものである。簡単にいうと住宅ローンのようなものである。したがって通貨とは負債そのものであって借金で世の中が回っている感じなのだ。
FRBに入った米国債は入札に掛けられて各金融機関などに入り償還時には通貨に変化する。また、銀行が融資する住宅ローンも同様で銀行は信用創造で同じようにマネーを創り出す事が出来る。

これも債務者が借金を返し終える事でマネーが償還される。つまり世の中に出回っている通貨は基本的に債務通貨なのである。これは繰り返せば繰り返すほどインフレになっていくメカニズムである。逆に滞るとデフレになる


不味いことに米国ではこのシステムが崩壊している。米国は借金して消費をしてくれる人がいないとエンジンが回らないのである。そこが止まってしまったためFRBは湯水の如く資金注入をした。

今でも米国債を乱発しているが、経済を回すための輸血の血液が足らなくなりそうになっている。その原因は中国からの血液が途絶えそうになっている事に起因する。

下手をすると突然死の可能性もあると思うが、債務通貨自体が限界に来ているというのも事実ではないだろうか?そういったところから債務をゴールドにリンクさせて通貨価値を維持しようという考え方が生まれてくるのである。

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このシステムは米国に限った話ではなく、中央銀行が紙幣発行権を持つ国々に共通している。世界規模で「信用創造」のカラクリが限界にきているのは間違いない。
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以上転載終了






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