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しかしながらX-Dayは実現せず、(太陽の黒点活動の低下、地球寒冷化、経済活動の縮小デフレ化、米国債債務不履行といった)危機から人類を救済するための、世界の国体勢力(=根源的な階層)のハイレベルが所有する「簿外資産」の拠出は、出なかった。


X-Dayがいよいよ始まる、「簿外資産」が出る、という時期の原田武夫氏の記事をここで再考しておきたい。

(以下の記事を抜粋転載はじめ)


https://haradatakeo.com/?p=71438
■「加速する円高」という最後通告。（続・連載「パックス・ジャポニカへの道）
2018年03月25日 IISIA国際戦略情報研究所 原田武夫


「円高」が再び急激に加速している。表向きの出来事はどうであれ（そしてそれに引きずられて後講釈をする「アナリスト」らの言葉はどうであれ）、とにかく1ドル＝105円、そして104円と着実に円高になっているのである。そして決定打が二つ出た。いずれもトランプ米大統領の言葉だ。

まず一つ。23日（米東部時間）、トランプ米大統領は邦貨換算して総計1.3兆ドルにのぼる歳出法案に署名を行った。その時、こう言い放ったのである：

このような法案には二度と署名しないと議会に言っておく

要するに今後、連邦レヴェルでの公的債務残高（米国勢として負っている債務）の上限額を越えそうになったとしても、2度とその枠を引き上げることはしないというのである。米ドルの価値を支えているのは米国債の価値である。そしてその米国債の価値は、米国債がきっちりと償還されることに支えられている。ところがそのための手段となる「このような（歳出）法案には二度と署名しない」というのである。今回の歳出法案で連邦予算が持つのは今年（2018年）9月末までだ。それまで、そしてその後を睨みつつ、ドル安が加速するレールが引かれたことは間違いないのである。


(中略)


今起きている本当のこと。それはこれまで弊研究所の調査分析レポートにおいて何度か詳細に説明してきたとおり、要するに華僑・華人ネットワークのハイレヴェルが歴史的に管理してきた莫大な量の簿外資産が、いよいよ人類救済のためにあらためて拠出されるということなのである。あらゆる国家指導者たちはその瞬間を待ち望んでいる。トランプ米大統領しかり、習近平・中国国家主席しかりである。

だがそうした歴史的な簿外資産スキームを邪魔する者たちがいるのだ。それが他ならぬ我が国の「政体」勢力、とりわけ自民党清和会の面々なのである。

無論、陣笠議員などは知らないことである。だが、安倍晋三総理大臣は知っている。なぜならばこの「歴史的な簿外資産スキームを歪め、その資産の流れを我が物とする一派」こそ、彼の本当の支援者なのであるから。


そしてまたこうした流れを創り出した張本人がかつては「風見鶏」として知られた中曽根康弘・元総理大臣であることは先日、このコラムで明らかにしたとおりなのである。


そして彼らの願いはただ一つ、「政体」勢力による我が国の乗っ取りである。当然、そこでは「国体」勢力、すなわち我が国の皇室は唾棄されなければならないのであって、そうであるが故に今上陛下の生前御退位という文字どおりの「捨て身の攻撃」に対して、何やらかにやらといって難癖をつけ、皇室全体の地位を貶めようと躍起になってきたのが、自称「保守主義者」の安倍晋三総理大臣＆Co.なのである。



それではなぜ我が国皇室がこれほどまでして貶められなければならないのか。

それは我が国では元来、「国体」勢力こそが華僑・華人ネットワークのハイレヴェルが管理する歴史的な簿外資産の管理者だったからである。


ところが「政体」勢力は1980年代前半以降、この権限を事実上簒奪するに至り、昭和天皇崩御以降はこれを欲しい侭とし、我が国の本当の”権力の中心”たる皇室を追い詰めては、他方において簿外資産スキームを自らのものとすべく奔走し、自らの権勢を絶対的にしてきたのだ。これがいわゆる「安倍一強」の真実に他ならない。



しかし、今や「暁鐘」は打ち鳴らされたのである。円高が止まらないのはその実、この簿外資産がいよいよ我が国の日本銀行に設置されている特別口座へと流し込まれ、これが簿外すなわち「オフ・バランス」から簿内＝オン・バランスへと転換されることを見込んで、米欧系”越境する投資主体”らが一斉に円買いを始めていることを意味しているのだ。

そしてまたそれは同時に、これまでこの「歴史的な簿外資産スキーム」を徹底的に歪めてきた者たちを一斉淘汰するオペレーションが始まることをも意味している。国会において「森友学園問題」で突如として急浮上し、安倍晋三政権がいよいよ窮地に陥っているこの瞬間に、よりによって「盟友」であるはずのトランプ大統領率いる米政権が貿易戦争を我が国と始めたのは文字どおり狙ってのことなのである。オバマ前米大統領の突然の「訪日」も、実のところそうした文脈においてのみ解釈すべき出来事なのである。



「止まらない円高」はしたがって最後通告なのである。「今すぐ世界史に対する非行を止め、懺悔をするか、さもなくば”全て”を失うか、どちらかを選べ」という最後通告である。

これに聞く耳を持たない場合、安倍晋三総理大臣には実に過酷な、そして考えられ得る限りにおいて最大の屈辱の時が待っているのだ。そして米欧勢の統治エリートらは安倍晋三総理大臣、そしてその背後にあって実質的な我が国「政体」勢力にはもはや選択肢が他に残されていないことを知っている。

だからこそ、全てが解決された後に澄み切った青空が一面に広がり、「円高＝すなわち簿外資産が我が国を経由してグローバル社会全体に均霑される」ことへの期待感から、その導管たる我が国の株式マーケットで高騰をその”越境する投資主体”らが”演出”することになるというわけなのだ。



したがっていよいよ、なのである。「第二次安倍晋三政権」という”世紀の暗闇”がいよいよ明けた瞬間に我らとして何をすべきか。「フクシマ問題」の最終解決を中心に、一目散にダッシュしなければならない瞬間は、もうすぐそこまで来ている。目覚めよ、愛すべき同胞たち！

平成30年3月25日　東京・丸の内にて

原田　武夫記す


(抜粋転載おわり)



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しかしながらX-Dayは実現せず、(太陽の黒点活動の低下、地球寒冷化、経済活動の縮小デフレ化、米国債債務不履行といった)危機から人類を救済するための、世界の国体勢力が所有する「簿外資産」の拠出は、なかった。


「簿外資産」は、出なかったが、「歴史的な簿外資産スキーム」を徹底的に歪めてきた者たちを一斉淘汰するオペレーション、が始まることは、違いはない。

北朝鮮処分はまだトランプの決断にゆだねられているが、「簿外資産」を盗んでいい思いをしてきて、そのことに無知だった日本人処分はこれから、なだれのように開始される。
ハイパーインフレ、日本国債デフォルト、身分不相応な東京オリンピックの開催断念、といった明日が待っている。




「あり得ない」、と日本人が思い込んでいる、3つのこと

・北朝鮮の核問題の最終解決
・日本国家デフォルト
・東京オリンピック中止



■3つの「あり得ない」は本当か？近未来を先取りする（原田武夫の道中辻斬り　Vol. 18

https://youtu.be/Ty63Q9z2zFo


3つの「あり得ない」は本当か？近未来を先取りする（原田武夫の道中辻斬り　Vol. 18
16:47
原田武夫国際戦略情報研究所
2018/05/26 に公開

（※チャンネル登録をどうぞ ⇒ https://goo.gl/ztvBPU ）

大好評の弊研究所代表・原田武夫によるフリー・トークでお送りする「道中辻斬り」の第17弾。今回は訪問先であるロシア勢のサンクト・ペテルブルクよりお送り致します。

「そんなことは絶対に起こり得ない、あり得ない」・・・そう皆様が思われている出来事の数々。その中でも3つの「あり得ない」を取り上げて、今回は代表・原田武夫が詳論します。なぜならばその中の一つである「北朝鮮問題の最終解決」こそが焦眉の課題であり、かつそこで事態が進展し始めている方向性は通常の「想定内」を遥かに超えているからです。

「これから一体何が起きるのか？」「マーケットとそれを取り巻く国内外情勢はどちらへ向かっていくのか」「立ち向かう私たちは何をして備えておけば良いのか」・・・これらの問いかけに対する答えを分かりやすく語りながら弊研究所代表・原田武夫が今回も鋭く切り込みます！是非、じっくりとご覧下さい！！

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== FIN ==