kenchicjunreiのブログ2nd

70年代のオイルショックで通貨危機対策として押し出された、オイルマネー=米英バチカン勢による無国籍マネー=ユーロダラーが、世界的なレバレッジ・マネーとなって膨張し、巨額となった資金の隠された貯蔵庫タックスヘイブンを生み、経済と金融のグローバリズム席巻の原動力となった。


ユーロ・ダラーの起源は1949年に中国人民共和国がソ連の外国銀行のパリ支店にドル預金をしたことに遡る。

1957年にはイギリスのポンド危機が発生し、イギリス政府はイギリスの銀行にドル預金を預ることを認める。

以後、ユーロ・ダラーの規模が急速に膨れ上がった。

この段落は www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=162554 より引用。



ユーロ・ダラーの急速な膨張に役割を果たしたのは、グローバルマクロの資金循環のシステムを世界に張り巡らせていたバチカン勢、バチカン銀行であった。


バチカン銀行はそこに集まったユーロ・ダラーをドイツ銀行などEUに融資し、英王室は、シティオブロンドンの要請で属領の島国に作ったオフショアー・バンクに、シティオブロンドンを介して集まったユーロ・ダラーを流し込んだ。。



バチカンとシティオブロンドンが造ったユーロ・ダラーは、英国がEUを離脱する「ブレクジット」問題で、その行き場所をいったん失うように、見える。

ドイツ銀行破産しそう、英国領のオフショア―・バンクは表向き店じまいか?、イタリアがユーロ圏からいちはやく実質、足抜けしそう。EUから逃げ遅れたチャイナマネー、ユーロダラーを仮想通貨を使って逃避先に送金する中国勢。上海(と東京)を第二シティオブロンドンにすべく、中国に英国勢とバチカン勢(とイタリア)が蜜月接近。



グローバルマクロの資金循環を隠された役割で大きく差配しているのは、わが国の皇室。新天皇の役割を祝う、その10連休の休暇のあとに、グローバルマクロの資金循環の仕組みを、ユーロダラー次元からの世界の枠組みを、大転換する、現象が、目の前で動くだろう。



■逆イールドで突然の株価急落。これからどうなるか？直言する。　原田武夫の道中辻斬り


https://youtu.be/9QlIggcz8rs


逆イールドで突然の株価急落。これからどうなるか？直言する（原田武夫の道中辻斬り Vol. 49）
17:34
原田武夫国際戦略情報研究所
2019/03/26 に公開

（※チャンネル登録をどうぞ⇒ https://goo.gl/ztvBPU ）

大好評の弊研究所代表・原田武夫によるフリー・トークでお送りする「道中辻斬り」の第49弾。今回は中国・上海からお送り致します。

米国マーケットで生じた「逆イールド」を理由に突然、株価が下落しました。弊研究所がこれまで分析を披歴してきたとおりの展開です。「”潮目”のターゲット・ゾーンは2019年3月20～26日である」という分析、前回のこの「辻斬り動画」で御覧になられていたでしょうか？
それではこれからどうなっていくのでしょうか？そして私たち日本人は今だからこそ何を知り、何をすべきなのでしょうか？今回も弊研究所代表・原田武夫が直言します。

近未来に向けたイシューについての分析を分かりやすく語りながら自ら「社会活動家」として縦横無尽に動く弊研究所代表・原田武夫が今回も鋭く切り込みます！是非、じっくりとご覧下さい！！我々日本勢の近未来における運命や如何に？
なお本篇において触れております会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」について詳しくはこちら（→末尾のURL）をクリックして今すぐ御申込下さい！
（ https://haradatakeo.com/individual ）






■資料　ニュース

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190325-00000586-san-bus_all
産経新聞

東証、２万１千円割れ　世界経済減速懸念強まる
3/25(月) 19:41配信

２５日の東京株式市場は、世界経済の減速懸念が強まったことで全面安の展開となった。日経平均株価の終値は前週末比６５０円２３銭安の２万９７７円１１銭。下げ幅は今年最大で、取引時間中は７００円を超える場面もあった。日本に続き、中国や韓国でも株価が下落し、世界の金融市場に不安が広がっている。

　市場変調のきっかけとなったのは、米債券市場で発生した景気後退の予兆とされる長短金利の逆転現象「逆イールド」だ。


(今回は3か月物国債と10年物国債との、準・逆イールドであったようだ)




■資料　マーケットが恐れる「逆イールド」は米国株暴落のシグナルなのか
イールドカーブと株価の関係を検証する
安達 誠司エコノミスト

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57295

具体的には2年物国債と10年物国債の金利水準がほぼ等しくなったことが、将来の米国経済のリセッション（景気後退局面）入りを示唆しているのではないかと指摘され始めている（筆者は、なぜ、2年物国債と10年物国債の利回り格差を「イールドカーブ」の代理変数にするのはよく理解できないが、どうも慣例になっているようだ）。

株価と景気の関係から考えると、これは、景気後退前に株価が暴落する局面が来る可能性が高いという指摘とほぼ同じ意味である。

金融関連のメディアでも取り上げられるようになったが、実際のマーケットでは非常に短絡的な発想による危機シナリオが実現することはほとんどない。従って、筆者は、金利差の逆転が株価暴落や景気悪化のシグナルにはならないだろうと考えている。

80年代前半以降の2年-10年の国債利回り格差と株価の関係をみると（図表1）、金利差がマイナスに転じると（すなわち、2年物国債利回りの水準が10年物国債利回りの水準を上回ることを意味し、「逆イールド」といわれる）、その後、しばらくして株価が暴落したことが実際に数回あったことがわかる。





■ロンドン、街が移民化。 ロンドンはすでに外国人が過半数を占める。


https://youtu.be/qBcNIL5WYPk


ロンドンの街が移民化したメイ首相の正体とは？EU離脱の背後に迫る！【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2019/03/29
18:27
JRPtelevision
2019/03/28 に公開





== FIN ==