kenchicjunreiのブログ2nd

19世紀のなかごろには世界の富の半分が日本と中華の東アジアに東漸。
20世紀なかごろまでには世界の富の半分が欧米に西漸。

そして20世紀なかごろからは世界の富がおおきく東アジアに東漸。
英王室が判断するブレグジットは、富の東漸に乗っかるため。


アベノミクス、バズーカ砲金融緩和、でにっちもさっちも。

そこで日本は新札発行予定。


■日本は新札発行の発表で、いよいよデフォルトの準備に入った。


デフォルト段階で、新札発行。ハイパー気味インフレとなって、新札旧札交換比率1:2～10となり　預金、資産が大きく毀損、実質デノミとなる。

欧米勢より売り圧力でデフォルトに追い込まれるより、自立的に自らデフォルトを選択した。

2020年来年3月をめどに財政調整・債務交換、デフォルト予定スケジュールを発表。社会保障の全面的廃止。生活保護費の打ち切り。安全保障の後退。

(※デフォルトし、預金封鎖したうえで、資産特定し資産課税を実行。)


安全保障の解体。東アジアの諸国が小競り合いが日常茶飯事に。



・抗生物質が効かない菌の蔓延危機

・目の前で異常現象が多発

・首都直下型(人工波形)大地震

現代科学は禁断の果実CERNの発動を試みるだろう


2032年まで地球規模のクライシスは、悪化の一方。


日本の問題にとどまるものではなく、危機は地球的課題としてみんなが捕らえ、日本は危機回生のパックスジャポニカに、ステップアップできるか。


https://www2.kek.jp/kokusai/cernsummerschool/index.html
＜CERNについて＞
CERNはスイス、フランス、ドイツ、イギリスなどヨーロッパの22の加盟国が運営に関わる国際研究機関で、世界最先端の研究装置を用いた素粒子・原子核物理学の研究が行われており、日本はアメリカなどと同様にオブザーバー国として参画しています。現在、世界最大の陽子衝突型加速器(LHC)が稼働しており、日本からも多数の研究者がこのプロジェクトに参加しています。世界最高エネルギーでの衝突実験が行われています。またその他にも、反陽子ビームを用いた反水素原子の生成実験なども行われています。


http://kenchicjunrei.blog.fc2.com/blog-entry-130.html
スイスのCERN欧州原子核研究機構で1秒辺り亜光速で核子を１億回、無限大質量で衝突させる素粒子実験によって、地軸が45°ずれ、健全惑星として負の誘電率負の透磁率である地球が、いま全面破壊されようとしている。




■我が国政府による突然の「新札」発行宣言。その真相とは？　原田武夫の道中辻斬り

https://youtu.be/l2MWk-_AGqE


我が国政府による突然の「新札」発行宣言。その真相とは？（原田武夫の道中辻斬り Vol.51）
17:52
原田武夫国際戦略情報研究所
2019/04/09 に公開

（※チャンネル登録をどうぞ⇒ https://goo.gl/ztvBPU ）

大好評の弊研究所代表・原田武夫によるフリー・トークでお送りする「道中辻斬り」の第51弾。今回は謎のホワイト・ルームからお送り致します。

我が国政府はここに来て突然、「新札」を2024年度に発行することを発表しました。そしてその理由を表向きは説明しています。しかしなぜ「このタイミング」での新札発行宣言なのでしょうか？そこに秘められた本当の意図は何であり、このことは一体どの様な近未来を指示しているのでしょうか？

そして何よりもマーケット、さらには我が国と世界はこれからどうなっていくのでしょうか？そして私たち日本人は今だからこそ何を知り、何をすべきなのでしょうか？今回も弊研究所代表・原田武夫が直言します。
近未来に向けたイシューについての分析を分かりやすく語りながら自ら「社会活動家」として縦横無尽に動く弊研究所代表・原田武夫が今回も鋭く切り込みます！是非、じっくりとご覧下さい！！我々日本勢の近未来における運命や如何に？
なお本篇において触れております会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」について詳しくはこちら（→末尾のURL）をクリックして今すぐ御申込下さい！
（ https://haradatakeo.com/individual ）






■1946年 「預金封鎖」 新円切り替え　財産税(資産課税)
大蔵大臣は渋沢敬三（孫）

https://youtu.be/8DzrjIqhE4g


偶然か！1946年「預金封鎖」大蔵大臣は渋沢敬三（孫）！！
7:40
Real Story 暴露チャンネル
2019/04/10 に公開

1946年2月17日、日本で預金封鎖、新円切り替えが実施されました。






■国家プロジェクト　財務省金融庁「金融封鎖マニュアル XDAY」

TVドラマ 相棒15 外傳 XDAY

https://youtu.be/X-WSxhQy8jg

相棒15 外傳XDAY スペシャル190410
1:44:50
Imthira Onkam
2019/04/10に公開済み




■映画『相棒シリーズ X DAY』特報

https://youtu.be/MS0OeM3gEao


『相棒シリーズ X DAY』特報
0:30
moviecollectionjp
2012/10/24 に公開
人気シリーズ劇場版の第4弾、今回はサイバー犯罪を巡る新コンビが初登場！






■2020年「預金封鎖」への道～国民に牙をむく政府・日銀の秘められた計画


https://www.mag2.com/p/money/7930/4 　より抜粋転載


2020年「預金封鎖」への道～国民に牙をむく政府・日銀の秘められた計画


インフレを退治しなければならないはずの日銀自身がインフレを誘発するのですから、それまでは誰にも止めることはできないのです。

インフレをコントロールするには、日銀の権限を拡大する法案を国会で通過させなければならなくなります。


政府とて、インフレによって財政赤字が少しずつ解消されるのであれば、金利が上昇しない限り日銀のインフレ政策の後押しすることはあっても、反対することはないでしょう。

同時に、莫大な不良債権を抱える金融業界もインフレをしばらくの間は歓迎するでしょう。

こうして企業・個人が望むハイパー・インフレの道筋がつけられていくのです。

もはや、国民・政府・金融業界をはじめとする財界からも後押しされて、強大な権限を手に入れた日銀は、向かうところ敵なし。



インフレで自分たちの資産が、すっかり減価されてしまっても、大部分の国民は暢気に構えているでしょう。

「なーに、インフレが収束すれば、また戻って来るさ」と。

そして、日本はハイパー・インフレに突き進んでいくのです。

最後に、政府の債務、金融業界の不良債権の大方をきれいさっばり洗い流した後で、日銀は金融引き締めを行い、金利上げをほのめかすようになるでしょう。



日銀のインフレ・コントロールは、荒療治とはいえ、ある程度は成功するでしょう。

国民の一層の信頼を取り付けた日銀の次の一手が、「通貨価値の安定」に着手することです。

それこそが、オーソン・ウェルズの近未来SF『1984』の舞台となっているキャッシュレス・エコノミーへの新しい金融システムの構築なのです。



いよいよ政府と日銀が国民に牙を剥く――インフレ、預金封鎖、資産課税

ハイパー・インフレの大元の原因は、財政赤字による国債の乱発と、それを日銀を直接引き受け、無尽蔵に紙幣を印刷して市中に放り投げることによって起こるのです。


これを止めるためには、国民の資産を没収して国債の償還に充てればいいのですが、その際に、いったん銀行を閉じて預金封鎖をする必要があるのです。


そのために必要なことが、名寄せを一人一人行って、資産状況に応じた財産税をかけるための準備なのです。

同時に、新札への切り替えが必要になってくるので、「いついつまでに新札に切り替えてください。そうしないと、現在の紙幣は廃止されるので物が買えなくなりますよ」と政府は呼びかけます。

このとき、新札切り替えまでの期限が設けられるので、タンス預金や闇経済の資金が炙り出されます。

しかし、上限額以上は預金から引き出すことができず、そのときに地下経済は壊滅させられるのです。



よく、預金封鎖でデノミが行われるのか、と想像する人がいますが、それはグローバル化の時代には無理です。

ただし、それまでにキャッシュレス・エコノミーから、世界中が完全なるペーパーレス・エコノミーへの移行を済ませていれば可能でしょう。

現金だけでなく、すべての債券もデジタル化されれば、プログラムをいじくれば一種にして再評価を与えられます。



早くも、日本の1万円札の廃止や、100ドル札の廃止論まで検討されているのです。

Next: 決して絵空事とは言えない「2020年のシナリオ」とその兆候


決して絵空事とは言えない「2020年のシナリオ」とその兆候
私たちは2020年、そこに向かっています。

預金封鎖から資産税なり財産税の徴収によって資産の大方が没収されてしまうというシナリオは多くの法改正が必要ですから、現時点では机上の空論に過ぎません。


しかし、政府はキャッシュレスに移行させる準備を着々とととのえていることから、決して絵空事ではないということが分かります。

では、その前にどんな兆候が見られるのか。

まず最初に、政府は、マネーロンダリングや闇金融の温床になっている地下経済の調査を始めるでしょう。

日本であれば、麻薬の密輸や売春、臓器売買などです。ネットオークション詐欺や、オレオレ詐欺などは一瞬で撲滅されるでしょう。米国では、これに兵器の密輸なども含まれるでしょう。



これを国民の賛同を得て一気に進めるためには、「テロ対策」「犯罪撲滅」という大義名分が必要になります。安倍内閣の閣僚たちが、テロというと、すぐに色めき立つのは、そういう意味があるのです。

日本版FEMA、緊急事態条項などを急いでいる理由は、自衛隊の軍隊化だけではありません。

最悪の場合は、日本でも大規模なテロが起こるかも知れません。それは、日本国民の中から大量の犠牲者を出す「グラディオ作戦」です。そう、ボストンマラソンテロのような。

力強いリーダーの下で、国民は「テロリストへの資金の流れを遮断するため」の政策に賛同します。

それはイスラム国？いや、北朝鮮でしょう。だから、米国にとっても日本にとっても北朝鮮は必要なのです。意味が分かるでしょうか。



国家が、お金の流れをトレースできるようにするためには、何が必要なのか。マイナンバー制度です。

国民一人一人の資産状況(預貯金、外貨、株式、国債、社債、不動産、貴金属)を確実に把握しない限り、預金封鎖をやっても意味がありません。

預金封鎖の目的は、新札との交換に伴う財産税の徴収ですから、「国家による略奪にも、税の不公平感」があってはならないのです

＜中略＞ 逆の言い方をすれば、マイナンバー制度が完了しなければ少なくとも資産の名寄せができないので、政府は預金封鎖に踏み切れない、ということになります。

さて、政府として最後に避けて通れないのが、「海外投資の規制強化」と「タックス・ヘイブン」への資産逃避の全貌の把握です。このテーマは次号で。






■日本破綻しても損しない資産運用ノウハウ
　日本破綻しないの嘘

https://youtu.be/fiqfq1FifJ4


日本破綻しても損しない資産運用ノウハウ Part3 日本破綻しないの嘘
33:27
経済倶楽部 keizaiclub
2012/11/30 に公開

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経済倶楽部：http://keizaiclub.com/


■ "愛国心"の危険性 － 多くの日本人は無意識に「日本は国家破綻しない」と安心していますが実はこれが人間の本能に潜む致命的なリスクだという事に気がついていないのです... 日本であるがゆえに「自分に甘く他人に厳しく」なることでリスクを判断できなくなるホームバイアスとは？

■ 「日本不死身論」に騙されない方法 － 「外国から借金してないから日本は大丈夫」という経済専門家の話を聞いたことがあると思いますが、実は外国から借金しても19世紀以降67の国家が破綻した事例があることはご存知ですか？ 死に体となる日本の悲惨は財政状況と日本国債が暴落する7つの理由を公開





== FIN ==