kenchicjunreiのブログ2nd

なぜ日本国債はデフォルトするのか。


■日銀の株主で(株の50%を所有する)日本政府以外はロスチャイルドの意向で動く外国株主が占めている。


●日本が国家財政破綻・デフォルトになるケース。日銀が日本国債を買わなくなる日。

日銀の株主で、特別決議を阻止できる株主たちが日銀の株主への経営説明(スチュワードシップ)に、日本国債の償還は大丈夫でないのではないか?と物議をかもすとき、新規日本国債がフリーズとなるかも知れない、日銀が政府発行の日本国債を買えなくなるかも知れない。かも知れない=騒動が現実の姿を作る。外国勢が、円を通貨先物で売りを浴びせ、円国債も先物で売りを浴びせ、外国勢は日本国債をシェア10%でも先物では現物なしでレバレッジをかけて売りを浴びせ、日本国債を危機に追い込む引き金となる。日本の市中銀行も既存の円国債を売る。日銀が日本国債を買わなくなる日が来る。


政府が国債をじゃぶじゃぶ発行して政府子会社・日銀が国民の総預金を担保に無際限にファイナンスできても、それでも、

通貨円と、円国債は、その生殺与奪を外国勢が、握っている。



●日本が国家財政破綻・デフォルトになるケース。金利がはじける。ゼロ金利から1%を超え、3%へ。

「市場が形成する長期国債の期待金利」はすぐにでもゼロ金利から1%を超え、3%へ向かいはじめるだろう。日銀の国債ゼロ金利マイナス金利という金利虐待政策は金融機関と金融マーケットを疲弊させ、いつまでも金利虐待をつづけられることにはならない。

「市場が形成する長期国債の期待金利」はすぐにでもゼロ金利から1%を超え、3%になる、という金利がはじける過程は日本人は見届けることができる。ああ、デフォルトになるな、と。
日本は3%程度のインフレ率で日本国債を償還できなくなる。


円国債はこわれる。日銀が日本国債を買わなくなる日がくる。



■日本国債は皇室の簿外資産が支えて来た　メガバンクは皇室の簿外資産が振り込まれる別段の特別口座をつくれる


●財政法44条:　日本は、一般会計特別会計以外の財産(=簿外の資産)を持っていい。

日本がGDP比240%の債務-円国債を持てるのは、皇室が自由に使うことが出来ない皇室財産つまり、財務省の一般会計特別会計に載らない、膨大な莫大な皇室財産である、簿外資産が、日銀の特別口座に書き込まれているから。

日本のGDP比240%の債務-1000兆円を超える円国債は、皇室財産である簿外資産によって担保されている。



■占領連合国と昭和天皇の約束

・日本語を廃止する(米英の諜報機関は日本語を古事記にいたるまで、日本語で育つ脳が脅威となることまでよく研究している)

・皇太子妃をキリスト教にする　(日本のリーダー層をキリスト教化する)

・東京湾ほかに莫大な金現物資産が沈んでいる、ほかすべての皇室財産=簿外資産は凍結する
(財産権はあるが自由に使えないものとする)


■GHQは1945年から1952年初頭まで、許可されない言論コードをもうけて、日本の言論、思考内容を徹底して制限、検閲してきた。

トルーマンショーのように　閉ざされた言語空間で、日本人は戦後の「思考内容」を操作されてきた。GHQはメディアを厳しく検閲、反抗するメディアは、つぶす、ことをしてきた。

GHQが設定したこの「閉ざされた言語空間」に、天皇家の成立の本当の話、やまと王朝は太宰府に興った、や皇室財産、簿外資産、は存在できなかった。


以下、江藤淳が言った「日本の言語空間」、について引用。


◆萎縮する「日本の言語空間」

　江藤淳は昭和五十三年を起点に米国の占領政策の実態を一次資料から改めてさぐり、戦後の日本人が「閉された言語空間」に置かれてきたことをあきらかにした。GHQによる検閲や戦後憲法の制定のプロセスなどの歴史的な検証がその仕事の中心となっていたが、重要なのはそれは決して過去の歴史研究ではなく、今ここに現前している日本と日本人の「自由」と「生存」の根本的な問題として在り続けていることだ。

『閉された言語空間』（平成元年）で江藤淳は占領下における米国の検閲が「眼に見えない戦争」すなわち日本の「文化」と「思想」にたいする殲滅戦であり、占領が終了した後も現在に至るまで、日本人がこの戦後「体制」を改めようとせずにきた事実を鋭く指摘した。

　なぜ、改めようとしないのか。それはこの「体制」によって「利得の構造」を保持してきた政治・教育・文化の“戦後利得者”たちが、今日に至るまでマスコミ、ジャーナリズムの主流を占めてきたからである。

　この構造は保守派であろうが左翼リベラルであろうが、体制側であろうが反体制側であろうが同じである。冷戦構造が崩壊して三十年を経てもそれは全く変わっていない。いや、むしろ江藤淳が当時厳しく糾弾した「日本を日本ではない国」にすることで利益をむさぼっている“利得者”たちは、グローバリズムと新自由主義政策の拡大のなかで、新たな「階級」として白蟻のように増殖し、日本社会のその骨格を蝕んでいる。

(江藤淳の遺言に今、耳を傾けよ　「人が死ぬ如く国も滅ぶ」富岡幸一郎 2019.02.02 SAPIO 2019年1・2月号)
https://www.news-postseven.com/archives/20190202_834406.html/2



江藤淳がいう「日本の言語空間」で、戦後、右も左も、米軍によって守られてきた、旧“利得者”たちと、グローバリズムと新自由主義政策の拡大のなかで、新たな「階級」として白蟻のように増殖し、日本社会のその骨格を蝕んでいる、新たな“利得者”たちは、GHQの大ナタ=農地開放によって旧旧利得者を解体したように、大ナタ=国家破綻デフォルトによって、ガラガラポン解体されていく。

日本が国家破綻・デフォルトになる、のではなく、日本は国家破綻・デフォルトにする、のである。この旧体制、世界の枠組みを解体し、新たな枠組みを結び直すために、大ナタとしての無限の「圧」をかける。



■日本国家財政破綻=デフォルト(国債償還不履行)の引当金としての=簿外資産=を運用するファンドマネージャーである英皇太子とバチカン法王が日本にやってきたとき、いよいよノンストップ崩落が始まる。世界はどどっと一挙に代っていく。




■米国のアジアからの撤退　昭和天皇との約束　100年間しか日本の安全を守らない

2008年5月にすでにIISIAは、香港は高度な自治と金融センターとしての特権というステータスを失っていくと予測していた　シティの公開情報で、アジアの金融センターは東京に。加えて上海+北京にする、とあった。

台湾を挟んで　米中部分的戦闘　北が南へ侵攻　北が　韓国が　日本に大量難民　米国の撤退

何か時代が終わった、とやっと気づく。



■無限の「圧」をかける。

日本こそがデフォルト　国家がなくなる　年金保障と国家安全保障なし

光格天皇　民の京都御所千度まいり

台風過、豪雨過、気候異常変動 ー 耐性をもつウィルスの空気感染、パンデミック ー 国家破綻デフォルト ー 国家が機能不全。いのちは自分で守ってね。



無限大に「圧」をかけられるとき人類は進化する。日本国家財政破綻⇒日本はマーケットで買い叩かれる⇒「国がなくなる」、という無限大の「圧」。

日本が大バーゲンセール　最安値で買い叩かれる。

すでに不良債権ファンドに入り始めた簿外資産を踏切板としながら。パックス・ジャポニカとして復活するために、私欲を捨てた新しい人間が生まれ出ようとしている。旧体制、枠組みをガラガラポンしながら。

そこに、

■廃墟あとに登場するかのような、新しい人間像。セファ・エツラ―『Sefer Yetzirah』が説く未来を見る智慧Wisdom

未来を見れるようになるWisdom　全員が未来を見れるようになる　全員が未来を担う。

中央銀行という担保者、中央に管理権限者がいない、全員が担保者、管理権限者になる、ブロックチェーンの発明。発明者は日本人かな、とされる、仮想通貨。




※光格天皇
https://ja.wikipedia.org/wiki/光格天皇

光格天皇（こうかくてんのう、1771年9月23日〈明和8年8月15日〉 - 1840年12月11日〈天保11年11月18日〉）は、日本の第119代天皇（在位: 1780年1月1日〈安永8年11月25日〉 - 1817年5月7日〈文化14年3月22日〉）。称号は祐宮（さちのみや）。諱は初め師仁（もろひと）と称したが、死人（しにん）に音が通じるのを忌み、践祚と同時に兼仁（ともひと）に改めた。

傍系の閑院宮の出身であるためか、中世以来絶えていた朝儀の再興、朝権の回復に熱心であり、朝廷が近代天皇制へ移行する下地を作ったと評価されている。父・典仁親王と同じく歌道の達人でもあった。

1868年（慶応4年/明治元年）の一世一元の制発布以前に譲位した最後の天皇である。1868年より一世一元の制が発布され、1889年（明治22年）の旧皇室典範を経て1947年（昭和22年）に現行の皇室典範が施行され、天皇が事実上終身在位となったため、2019年（平成31年）4月30日に第125代天皇明仁が退位するまでの202年間、譲位した天皇はいなかった。





■原田武夫国際戦略情報研究所IISIAは、マクロの資金循環のマーケットを、情報リテラシーを検証し実証する、未来を見る「道場」とする。

越境する投資主体が神の手のように振舞う、世界のマクロ資金循環のマーケットを、その未来予測シナリオを作成しそれを検証し実証するため、金融マーケットを、未来を見る道場とする。


越境する投資主体(国際的な投資銀行、投資で資金調達するCIA、NSAなど)は、あえて自分たちが望ましい状態、状況を作り出す、ことさえする。

ときにはあえて事件を作り出すことさえする、だけではなく恒常的にメディアを操作する。

自分たちが押さえるマスメディアが、「一様な方向」を示す記事をいっせいに流すことによって、金融マーケットを望む方向に誘導する。

一様な方向を示す記事がいっせいに流れるとき、かれらは逆張りでトレードするのが常であり、世間を「あっちに動かし」ておいて、あざむき、自分は「こっちへ動き」、利益を得る。

上げ、は下げ、のためであり、下げは上げ、のためである。という「ル・シャトリエの原理」で、越境する投資主体は、世界のマーケットを動かしている。




■10月12日(土）2019年秋・IISIAセミナー（ビギナー向け第2部A）

https://youtu.be/IxfemhtDt2s


10月12日(土）2019年秋・IISIAセミナー（ビギナー向け第2部A）
16,066 回視聴?2019/10/16
55:46
原田武夫国際戦略情報研究所
チャンネル登録者数 1.3万人
※チャンネル登録をどうぞ⇒ https://bit.ly/1EGtcle

2019年10月に「ベルサール六本木グランドコンファレンスセンター」にて弊研究所が開催致しました「2019年秋・IISIAセミナー」より、ビギナー向けに開催した無料セミナー（講演会第2部A）の模様を全て収録し（ノーカット版）、アップしたものです。

弊研究所が一体何を目指し、どの様な分析をお客様に御提供しているのか。そして今現実に起きている出来事をどの様に理解し、変転する現実の中であっても確かで豊かな未来をつかみとるにはどうすれば良いのか。弊研究所代表・原田武夫が具体的かつ分かりやすく皆様にお話させて頂いております。是非、ご覧下さい。

なお、講演の最後でご紹介しております弊研究所の会員制サーヴィス「原田武夫ゲマインシャフト」についてはこちら（ https://haradatakeo.com/individual ）をクリック！

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