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米大統領選開票に関する最新情報

●米司法長官が、選挙不正（刑事違法行為）容疑に対する、刑事犯罪捜査の指令。

●ポンペオ米国務長官会見、「バイデン氏の勝利認めず 」「トランプ政権の2期目に向けて円滑に移行する」。

●バイデン氏は演説集会を開催し、自分自身が勝者であることを宣言した。パソコンの浸水で頭にも浸水したような息子のハンター氏は、死をまぬがれたような顔で姿を現した。

バイデン氏が急いで演説するのに目的があった。勝利宣言が法的効力を持たないことを隠蔽したいだけでなく、選挙に不正がなく、すでに勝利したという事実を作りたいこと。
一方ではトランプ陣営の士気を損ない、他方では将来の司法判断に圧力をかけるのを先取りしたともいえる。



(以下の記事を転載はじめ)


副島隆彦の学問道場　重たい掲示板
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/

■[2669]ついに米司法長官が、選挙不正（違法行為）容疑に対する、刑事犯罪捜査の指令を出した。
投稿者：一会員
投稿日：2020-11-12 14:00:57


ふたたび、学問道場の一会員です。

先日の英文記事に続いて、今度は、より生々しい公文書を入手しました。また、グーグルの速攻和訳に手直しを加えて、急ぎ、以下に転載します。


ついに、アメリカの司法長官（ウィリアム・バー 1950- ）が、各州の連邦検事に対して、このたびの選挙不正（違法行為）容疑に対する、【刑事犯罪捜査】の指令を、おおやけに出しました。
その指令書が、以下に日本語訳をした、「米連邦検事への伝令（覚書＝メモランダム）」です。
「命令書」（オーダー Order、ディレクティヴ Directive）ではなく、「伝令（覚書）」（メモランダム Memorandum）と呼ぶようです。


こうなると、ただの不正の調査とか、見直しとか、内輪での事情聴取というレベルではない。「犯罪」に対する刑事捜査です。


この司法権力の動きだけは、どんなに腐敗して、ねじ曲がったフェイク報道ばかりするアメリカの大手メディアと、それに追随する米「ディープ・ステイト」勢力にべったりの、日本のマスコミ人間たちでも、もう止めることはできない。


かれらエスタブリッシュメント（体制側）のメディアたちが、無視を決め込んで、あるいは、しらじらしく、そして、憎々しげに、「トランプ陣営は、証拠もなく、選挙不正を訴えている」とか、「もし不正をしたという開票作業員がいたら、ぜひ会いに行ってインタビューしたいです」などと、言って、投開票の不正（違法）行為があったことを、躍起になって打ち消そうとしても、もう手遅れだ。


トランプ大統領も、だから、余裕で、ジョー・バイデンの、嘘の不正（違法）の「当選確実」の報道があった日に、わざとゴルフに行ってみせたのだ。

トランプは、もう、各州の選挙委員会や開票所から「内部告発」として、どんどん挙がってきている不正（違法）の証拠を、もうわざわざ、記者会見などを開いて米国民やメディアに、大声で主張する必要すらない。

ほおっておいても、いま現在、刑事捜査が、ぐんぐんと接戦州を中心に進行中だから、司法が、それを証明してくれるのを待つだけでいい、ということだ。



（和訳して転載貼り付け始め）



司法長官事務局
ワシントンD.C.20530
2020年11月9日


米連邦検事（United States Attorneys）への伝令（覚書）

司法長官補佐として

刑事部
公民権部門
国家安全保障部門
連邦捜査局長官

差出人：司法長官

件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査


先週、１億４０００万人以上のアメリカ人がリーダーを選ぶために投票を行うことで、我が国は再び、私たちの民主主義の強さを示した。 すべてのアメリカ人が自信を持って安全に、この最も基本的な権利を行使できるようにするための並外れた努力に対し、貴方たちと貴方たちのチームそれぞれに感謝をしたいと思います。

投票が終了した今、結果が有権者の意志を正確に反映するような方法で、私たちの選挙が行われたことを、アメリカ国民が信頼できることが不可欠である。 米国は、私たちの憲法および議会によって制定された法律に基づいて、選挙を実施および監督する主導的な責任を負っている。しかしながらいっぽうで、米国司法省には、選挙過程と彼らの政府において、米国民が完全に信頼できる方法で連邦選挙が実施されることを、確実にする義務がある。

不正選挙の捜査に関する同省の一般的な方針は、司法マニュアルに含まれている。 これらの方針は、とりわけ、「国民公正部門」（Public Integrity Section）の「選挙犯罪支部」（「ECB」＝Election Crimes Branch）との協議を必要とする場合がある。
これらの方針は、証人インタビューを含む予備捜査が、ECB（選挙犯罪支部）の協議なしに行われることをすでに許可している。彼らが相談される場合、通常は、ECB（選挙犯罪支部）の一般的な慣行として、問題の選挙が終了し、その結果が証明され、すべての再集計と選挙コンテストが終了するまで、明白な捜査措置を講じるべきではないとされてきた。

このような受動的で遅延した執行アプローチは、選挙の不正行為を現実的に是正できない状況をもたらす可能性がある。 さらに、このECB（選挙犯罪支部）の慣行は決して厳格な規則ではなく、特定ケースごとの決定と判断をくだす必要がある。 選挙の違法行為の申し立てのほとんどは、選挙の結果に影響を与えないほどの規模であり、したがって、捜査を適切に延期することができるが、常にそうであるとは限らない。 さらに、選挙の認定がまだ完了していなくても、いったん投票が終了したあとであれば、司法省による公の（捜査）行為が、意図せず選挙に影響を与える可能性があるという懸念も、たとえ存在するとしても、大幅に最小限に抑えられる。

こうしたことから、現在の選挙が投票が終了していることを考えると、私がすでにいくつかの事例で行ったように、特定のケースにおいて、貴方たちの管轄区域における選挙結果の認証の前に、投票および投票集計の不法（違法）行為の実質の容疑申し立てを行うことを許可する。 こうした捜査や検証は、真実である場合、各々（おのおの）の州での連邦選挙の結果に影響を与える可能性のあるような不法（違法）行為についての明確で明らかに信頼できる申し立てがある場合に、実施されることになる。

司法長官からの伝令（覚書）
件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査　２ページ目

それが真実である場合に、各々の州での連邦選挙の結果に影響を与えないことが明らかな不正行為の訴えに対する捜査は、通常、選挙結果の認証手続きが完了するまで延期される。 米連邦検事（U.S. Attorneys）は、適切と思われる照会や捜査を行う固有の権限を維持しているが、入手可能な証拠が、さらなる捜査手順を必要とするかどうかを評価するために、選挙関連の問題について予備調査を開始することが賢明であろう。

信頼できる容疑（不正の訴え）には、タイムリーかつ効果的な方法で対処することが不可欠であるが、それと同じくらい、司法省の担当者が適切な注意を払い、公平性、中立性、および無党派であることへの確約を維持することも不可欠である。 貴方たちは米国司法省の最上級のリーダーであり、投票および投票集計における不正（違法）行為の申し立てに対処する際には、細心の注意と判断をすることを信頼している。 深刻な申し立ては細心の注意を払って処理する必要があるが、疑わしい、投機的な、空想的な、または大げさな主張は、連邦政府の調査を開始する根拠とすべきではない。 ここでは、投票の不正（違法）行為が選挙の結果に影響を与えたのだと、同省が結論付けたと見なされるべきではない。むしろ、私はこの権限と指針を提供することで、投票の不正があったという申し立て（容疑）に、タイムリーかつ適切に対処する必要性を強調するものである。これによって、すべてのアメリカ人が、希望する候補者や政党に関係なく、選挙の結果に完全に自信を持つことができるからだ。 アメリカ人とそのリーダー（指導者）たちは、自由に選ばれるべきものである（その価値にあたいする）。



【原文の公式文書】

以下のサイトで入手できます。↓クリックしてご覧ください。

https://justthenews.com/sites/default/files/2020-11/FILE_8000.pdf


【原文】

（転載貼り付け始め）

Office of the Attorney General

Wasington D. C. 20530

November 9, 2020

MEMORANDUM FOR UNITED STATES ATTORNEYS

THE ASSISTANT ATTORNEYS GENERAL FOR THE

CRIMINAL DIVISION
CIVIL RIGHTS DIVISION
NATIONAL SECURITY DIVISION
DIRECTOR, FEDERAL BUREAU OF INVESTIGATION

FROM: THE ATTORNEY GENERAL

SUBJECT: POST-VOTING ELECTION IRREGULARITY INQUIRIES

Last week, our nation once again demonstrated the strength of our democracy as more than 140 million Americans cast ballots to select their leaders. I want to thank each of you and your teams for your extraordinary efforts to ensure that all Americans could exercise this most fundamental of rights with confidence and in safety.

Now that the voting has concluded, it is imperative that the American people can trust that our elections were conducted in such a way that the outcomes accurately reflect the will of the voters. Although the States have the primary responsibility to conduct and supervise elections under our Constitution and the laws enacted by Congress, the United States Department of Justice has an obligation to ensure that federal elections are conducted in such a way that the American people can have full confidence in their electoral process and their government.

The Department's general policies with regard to election fraud investigations are contained in the Justice Manual. Those policies require, among other things, consultation with the Public Integrity Section's Election Crimes Branch ("ECB") in some instances. Those policies already allow preliminary inquiries, including witness interviews, to be conducted without ECB consultation. In instances in which they are consulted, the ECB' s general practice has been to counsel that overt investigative steps ordinarily should not be taken until the election in question has been concluded, its results certified, and all recounts and election contests concluded. Such a passive and delayed enforcement approach can result in situations in which election misconduct cannot realistically be rectified. Moreover, this ECB practice has never been a hard and fast rule, and case-specific determinations and judgments must be made. While most allegations of purported election misconduct are of such a scale that they would not impact the outcome of an election and, thus, investigation can appropriately be deferred, that is not always the case. Furthermore, any concerns that overt actions taken by the Department could inadvertently impact an election are greatly minimized, if they exist at all, once voting has concluded, even if election certification has not yet been completed.

Given this, and given that voting in our current elections has now concluded, I authorize you to pursue substantial allegations of voting and vote tabulation irregularities prior to the certification of elections in your jurisdictions in certain cases, as I have already done in specific instances. Such inquiries and reviews may be conducted if there are clear and apparently-credible allegations of

Memorandum From The Attorney General
Subject: Post-Voting Election Irregularity Inquiries ・ Page2


irregularities that, if true, could potentially impact the outcome of a federal election in an individual State. Any investigation of claims of irregularities that, if true, would clearly not impact the outcome of a federal election in an individual State should normally be deferred until after the election certification process is completed. While U.S. Attorneys maintain their inherent authority to conduct inquiries and investigations as they deem appropriate, it will likely be prudent to commence any election-related matters as a preliminary inquiry, so as to assess whether available evidence warrants further investigative steps.

While it is imperative that credible allegations be addressed in a timely and effective manner, it is equally imperative that Department personnel exercise appropriate caution and maintain the Department's absolute commitment to fairness, neutrality and non-partisanship. You are the most senior leaders in the United States Department of Justice and I trust you to exercise great care and judgment in addressing allegations of voting and vote tabulation irregularities. While serious allegations should be handled with great care, specious, speculative, fanciful or far-fetched claims should not be a basis for initiating federal inquiries. Nothing here should be taken as any indication that the Department has concluded that voting irregularities have impacted the outcome of any election. Rather, I provide this authority and guidance to emphasize the need to timely and appropriately address allegations of voting irregularities so that all of the American people, regardless of their preferred candidate or party, can have full confidence in the results of our elections. The American people and the leaders they freely elect deserve nothing less.

（転載貼り付け終わり）


一会員 拝





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http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
■[2668]トランプ側の動き
投稿者：宮林謙吉(会員番号7327)
投稿日：2020-11-11 22:26:18


■「米上院共和党トップ、トランプ氏の訴訟継続を支持 」日本経済新聞 11月10日

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66025640Q0A111C2EAF000/

トランプ米大統領が3日の大統領選での敗北を認めず法廷闘争を続けていることに関し、与党・共和党上院トップのマコネル院内総務は9日、トランプ氏を支持する考えを示した。当選を確実にした民主党のバイデン前副大統領に祝意を伝えた共和党の上院議員は53人のうち4人(※ブッシュ他)だ。
（以下略）




■「米司法長官、選挙不正の捜査促す　米メディア報道」
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66030450Q0A111C2EAF000/?n_cid=DSREA001


バー米司法長官は9日、大統領選での不正疑惑に関する捜査を促す書簡を全米の検察官に送付した。複数の米メディアが報じた。各州が選挙結果を正式に認証するまで不正疑惑をめぐる聴取や資料提出の要請を控える司法省の指針を覆し、早期の捜査を促すものだ。
（以下略）




■ポンペオ米国務長官、「バイデン氏の勝利認めず 」「トランプ政権の2期目に向けて円滑に移行する」


https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66073140R11C20A1000000/

ポンペオ米国務長官は10日の記者会見で、民主党のバイデン前副大統領が当選を確実にした大統領選の結果を現時点では認めない立場を示した。「全ての票を数えないといけない」と述べるとともに「トランプ政権の2期目に向けて円滑に移行する」と語った。
（以下略）



こうした記事が、日本経済新聞のような既存メディアに掲載されるということは、トランプ自身が諦めていないのはもちろん、トランプを支える勢力で指導的な立場にいる人たちも意気軒昂である、というサインでしょう。実在した不正があるなら、それは明らかにされるでしょう。




メディア ロイターgraphics.reuters.comは 再集計を無視したまま

https://graphics.reuters.com/USA-ELECTION/RESULTS-LIVE-US/dgkvljawovb/

●2020年 米大統領選 開票速報
NOV. 13, 2020, 7:18PM EST
306 バイデンVSトランプ 232






副島隆彦の学問道場　重たい掲示板
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
[2667]トランプ大統領1週間ぶりにリードを奪う
投稿者：田中進二郎
投稿日：2020-11-11 12:13:06


最新の情報によりますと、接戦州各州で大掛かりな再集計と訴訟が行われており、
トランプ232人、　バイデン219人でトランプが1週間ぶりにリードを奪った模様。

といっても、日本ではきちがい扱いされますけどね。
太平洋戦争の大本営の報道と、今のマスメディアは何も変わりませんね。

トランプ大統領は10月の期日前投票から、不正選挙が行われていることをリアルタイムで把握していた。
この時点で、アメリカ29州の353郡で投票率が100%を超えていることを、
Judical　watchが報告していた。
https://www.judicialwatch.org/

しかしトランプ大統領は、あえて不正をすべて出させるために、黙っていた。
水面下で万全の対策を取っていた。無効票と正当な票を識別するための仕掛けもあった。民主党員が破り捨てたトランプ票の位置まで、GPSで割り出すことができるのだ。

バイデン民主党は、トランプが仕掛けた罠に完全にはまった。
おごり高ぶったバイデンは、選挙期間中に、「私はアメリカ政治史上で、最も包括的で巨大な不正選挙の組織を作った。」と自ら発言していた。

トランプは、それをさらに上回る不正投票を摘発する仕組み作りで、万全を期していた。

でたらめな世論調査を行った、リアル･クリア･ポリティックスRCP https://www.realclearpolitics.com/ が、
昨日ついに、バイデンの勝利をこっそり取り消した。このことを世界の主要メディアは隠している。

本当のトランプ票は7000万票以上（もしかすると1億近く）、
バイデン票は、正当なものは2500万票ぐらいしかないだろう。

再集計でペンシルベニア州とアリゾナ州がトランプ当確となり、逆転した。


勝敗を決すると言われたペンシルベニア州（選挙人20人）で郵便投票の開票開始前まで、10ポイント以上40万票以上の差を付けていたトランプが、再集計で上に立った。

と、私は認識している。

田中進二郎拝


(連続転載おわり)






■既成事実化を急ぐバイデン　ペンシルバニア州最高判事が民主党勢力の急所に鋭い一撃

https://youtu.be/QhVjnMQytb0


既成事実化を急ぐバイデン　ペンシルバニア州最高判事が民主党勢力の急所に鋭い一撃
264,726 回視聴 2020/11/12
17:27
大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
チャンネル登録者数 15.5万人

いくつかのメディアがバイデンを勝者と宣言した後、バイデン氏は演説集会を開催し、自分自身が勝者であることを宣言した。パソコンの浸水で頭にも浸水したような息子のハンター氏は、死をまぬがれたような顔で姿を現した。バイデン氏が急いで演説するのに目的があった。

トランプ氏が選挙が決まらなかった事実を隠そうとしていたと言っていたが、これは正しい。しかし、バイデン氏の意図はそれだけではなく、勝利宣言が法的効力を持たないことを隠蔽したいだけでなく、選挙に不正がなく、すでに勝利したという事実を作りたいこと、一方ではトランプ陣営の士気を損ない、他方では将来の司法判断に圧力をかけるのを先取りしたともいえる。


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■司法調査が開始　選挙は急転　バイデンの夢は砕かれる

https://youtu.be/8L_M5q0ARnk


司法調査が開始　選挙は急転　バイデンの夢は砕かれる
214,376 回視聴 2020/11/13
17:24
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11月8日は大きなニュースが集中的に起こった日と言える。最初はトランプ大統領が突然エスパー国防長官を更迭し、司法部が正式に選挙不正疑惑を調査し始めた。

その後、上院の共和党トップであるマコーネル氏が、トランプ氏が今回の不正投票について法廷で決着をつけようとしていることに対して、公に支持した。

これらは順風満帆だったバイデン氏の選挙詐欺が終わりを迎えようとしているということを示している。
（11月11日掲載）


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■【大統領選その後!】①郵便投票問題②ペンシルベニア③ジョージアについてマスコミが報道しない現状

https://youtu.be/rZXXs52fBpU


2020.11.14【大統領選その後!】①郵便投票問題②ペンシルベニア③ジョージアについてマスコミが報道しない現状【及川幸久−BREAKING−】
129,058 回視聴•2020/11/14
21:07
及川幸久 THE WISDOM CHANNEL
チャンネル登録者数 29.8万人



== FIN ==